丸尾直美

丸尾 直美(まるお なおみ、男性、1932年4月21日[1] - 2020年11月21日)は、日本経済学者尚美学園大学名誉教授。専攻は福祉国家論経済政策。特に、スウェーデンの福祉や経済政策について研究した[2]

略歴

静岡県小笠郡浜岡町出身。1955年慶應義塾大学経済学部卒業。1962年同大学院経済学研究科博士課程満期退学。1974年慶大経済学博士(論文タイトルは『福祉経済政策の原理:経済成長と福祉の関係についての研究試論』)[3][4]

1963年中央大学経済学部専任講師、1972年教授。1989年慶應義塾大学総合政策学部教授。1998年日本大学総合科学研究所教授。2002年尚美学園大学教授[5]、2006年名誉教授。2020年11月逝去。

門下生

著書

単著

  • 『英国経済における成長・安定・分配:英国経済停滞の原因の分析』(慶応義塾大学産業研究所、1964年)
  • 『福祉国家の経済政策:混合経済の政策原理』(中央経済社、1965年)
  • 『福祉国家の話』(日本経済新聞社、1967年)
  • 『経済政策新講』(中央経済社、1968年)
  • 『高成長・高福祉の経済学:日本の課題と英国の教訓』(日本経済新聞社、1970年)
  • 『脱GNP次代:人間の復権を求めて』(ダイヤモンド社、1971年)
  • 『生産性と福祉』(日本生産性本部、1974年)
  • 『福祉の経済政策』(日本経済新聞社、1975年)
  • 『福祉国家は破産するか:先進国病克服のために』(日本経済新聞社、1978年)
  • 『福祉国家の話』(日本経済新聞社、1979年)
  • 『日本型福祉社会』(日本放送出版協会、1984年)
  • 『豊かさ創造:「ゆとりうるおい」の福祉展望』(社会経済国民会議、1990年)
  • 『スウェーデンの経済と福祉:現状と福祉国家の将来』(中央経済社、1992年)
  • 『総合政策論:日本の経済・福祉・環境』(有斐閣、1993年)
  • 『市場指向の福祉改革』(日本経済新聞社、1996年)
  • 『どうなる?どうする!年金と福祉:丸尾直美インタビュー・論文』(エイドリバー出版事業部、2009年)

共著

  • (加藤寛)『社会化と経済計画:イギリスとソ連の社会主義』(理想社、1960年)
  • (加藤寛・原豊)『現代資本主義入門』(論争社、1961年)
  • (加藤寛)『資本係数と分配率の趨勢変動』(慶応義塾大学産業研究所、1962年)
  • (加藤寛・原豊)『現代経済政策の理論:成長・安定・平等』(東洋経済新報社、1962年)
  • (加藤寛・原豊)『現代の経済はどう変るか:転換期の日本経済入門』(講談社、1963年)
  • 関嘉彦)『福祉国家のビジョン:明日の日本を考える』(講談社、1964年)
  • 藤田至孝)『賃金分配の新しい在り方:経済成長・生産性・物価』(ダイヤモンド社、1964年)
  • (藤田至孝)『支払能力と適正賃金』(林書店、1966年)
  • 梅村又次氏原正治郎・中村厚史・永野不二朗 ・山田茂・高橋洸・栗田健白井泰四郎・高橋克嘉・中村隆英藤本武中鉢正美神代和欣)『賃金政策』(有斐閣、1967年)
  • 楠田丘)『所得政策』(日本生産性本部、1967年)
  • (加藤寛・原豊)『日本経済その障害を越えて:成長と福祉をめざす』(好学社、1971年)
  • (加藤寛)『人間と環境の経済学』(ダイヤモンド社、1972年)
  • (永山泰彦)『世界の経営参加はここまで進んだ』(ダイヤモンド社、1975年)
  • (武藤忠義・住谷磬)『福祉経済学』(青林書院新社、1975年)
  • (赤沢昭三・桜井等至)『総合福祉経済学』(好学社、1979年)
  • (加藤寛)『新しい経済学』(ダイヤモンド社、1980年)
  • (鈴木守)『経済政策』(法学書院、1981年)
  • (赤沢昭三・桜井等至)『総合福祉政策:新しい政治経済学』(好学社、1986年)
  • (西ヶ谷信雄・落合由紀子)『エコサイクル社会』(有斐閣、1997年)

編著

  • 『経済政策』(日本評論社、1974年)
  • 『経済学の要点整理:公務員試験』(法学書院、1986年)

共編著

  • 野田稔吉田義三・吉永実・力石定一置塩信雄鎌倉昇川合一郎藤田晴武田隆夫・久保田順・島野卓爾)『現代経済政策の機能』(有斐閣、1964年)
  • (加藤寛)『経営参加とは何か:世界の新しい潮流』(日本生産性本部、1971年)
  • (鈴木守)『経済政策』(法学書院、1973年)
  • 村田昭治)『福祉生活の指標を求めて:「生活の質」の研究』(有斐閣、1973年)
  • 島野卓爾)『現代経済学の事典』(有斐閣、1976年)
  • (村田昭治・井関利明)『福祉志向の論理:続『福祉政策の指標を求めて』』(有斐閣、1976年)
  • (高須裕三・坪井珍彦)『職場組織の改善と能率』(ダイヤモンド社、1976年)
  • (加藤寛)『民主主義の経済学:紛争解決の理論と現実』(千曲秀版社、1976年)
  • (柏崎利之輔)『ワークブック経済政策』(有斐閣、1976年)
  • (五井一雄・熊谷彰矩)『福祉・環境の経済学:生活の質的改善を求めて』(千曲秀版社、1977年)
  • (熊谷彰矩)『質の経済学:アメニティ社会の実現』(同文館出版、1980年)
  • 清水嘉治)『ゆたかな生活と日本経済』(中央経済社、1982年)
  • (Björn Thalberg)Economic growth, welfare and industrial relations : a comparative study of Japan and Sweden, Japanese Institute for Social Studies on Sweden, 1984.
  • (五井一雄)『都市と住宅:経済学の提言』(三嶺書房、1984年)
  • (土屋六郎・吉村二郎)『マクロ経済政策』(中央大学出版部、1985年)
  • 隅谷三喜男)『福祉サービスと財政』(中央法規出版、1987年)
  • (加藤寛)『福祉ミックス社会への挑戦:少子・高齢時代を迎えて』(中央経済社、1998年)
  • 塩野谷祐一)『スウェーデン』(東京大学出版会、1999年)
  • 益村真知子吉田雅彦飯島大邦)『ポスト福祉国家の総合政策:経済・福祉・環境への対応』(ミネルヴァ書房、2001年)
  • (加藤寛)『福祉ミックスの設計:「第三の道」を求めて』(有斐閣、2002年)
  • (藤井良治)『医療制度改革の論点』(社会経済生産性本部生産性労働情報センター、2003年)
  • (A. Björklund and C. le Grand)Welfare policy and labour markets : transformations of the Japanese and Swedish models for the 21st century, Almqvist & Wiksell International, 2004.
  • (川野辺裕幸)『高齢者福祉サービスの市場化・IT化・人間化:福祉ミックスによる高齢者福祉改革』(ぎょうせい、2005年)
  • (渡邉由希)『経済学の巨匠:26人の華麗なる学説入門』(生活情報センター、2005年)
  • (川野辺裕幸・的場康子)『出生率の回復とワークライフバランス:少子化社会の子育て支援策』(中央法規出版、2007年)
  • (カール・レグランド・レグランド塚口淑子)『福祉政策と労働市場:変容する日本モデル・スウェーデンモデル』(ノルディック出版、2008年)
  • 三橋博巳・廣野桂子・矢口和宏)『ECOシティ:環境シティ・コンパクトシティ・福祉シティの実現に向けて』(中央経済社、2010年)
  • 宮垣元・矢口和宏)『コミュニティの再生:経済と社会の潜在力を活かす』(中央経済社、2016年)

翻訳

  • アドルフ・A・バーリ『財産なき支配:アメリカ経済の新しい発展』(加藤寛・関口操との共訳、論争社、1960年)
  • A.ションフィールド『成長と安定の経済政策:英国労働党と保守党の政策』(加藤寛・藤田至孝との共訳、理想社、1961年)
  • マイケル・キドロン『現代の欧米資本主義』(藤田至孝との共訳、経済往来社、1968年)
  • ミュルダール『社会科学と価値判断』(竹内書店、1971年)
  • グンナー・アドラー=カールソン『機能的社会主義:中道経済への道』(永山泰彦との共訳、ダイヤモンド社、1974年)
  • G.ミュルダール『反主流の経済学』(加藤寛との共訳、ダイヤモンド社、1975年)
  • スウェーデン経営者連盟編『スウェーデンにおける経営組織の革新:500の実験例から得た結論』(高須裕三との共監訳、日本能率協会、1977年)

脚注

  1. ^ 『著作権台帳』
  2. ^ “丸尾直美さん死去:朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル. 2021年9月26日閲覧。
  3. ^ 『ポスト福祉国家の総合政策』(ミネルヴァ書房、2001年)
  4. ^ 国立国会図書館. “博士論文『福祉経済政策の原理 : 経済成長と福祉の関係についての研究試論』”. 2023年4月6日閲覧。
  5. ^ 『経済学の巨匠 26人の華麗なる学説入門』(生活情報センター、2005年)

関連項目

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