長峡町
長峡町 | |
|---|---|
 住吉大社駅 | |
  長峡町 長峡町の位置 大阪市の地図を表示 長峡町 長峡町 (大阪府) 大阪府の地図を表示 | |
| 北緯34度36分44.49秒 東経135度29分26.67秒 / 北緯34.6123583度 東経135.4907417度 / 34.6123583; 135.4907417 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  大阪府 |
| 市町村 |  大阪市 |
| 区 | 住吉区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.048439402 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,057人 |
| • 密度 | 22,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 | 558-0044[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
長峡町（ながおちょう）は、大阪府大阪市住吉区にある町名。丁番を持たない単独町名である。
地理
住吉区の西部に位置し、東に住吉、北に東粉浜、西に住之江区浜口東、南に住之江区安立と接している。
歴史
沿革
- 1872年（明治5年）、住吉大社の境内地より、安立町新田起立。
- 1882年（明治15年）、安立町新田を長峡町に改称。
- 1889年（明治22年）、町村制の施行により、大阪府住吉郡長峡町は、墨江村の大字となる。
- 1896年（明治29年）、郡の統廃合により、東成郡の所属となる。
- 1925年（大正14年）、大阪市に編入され、大阪府東成郡墨江村大字長峡は、大阪市住吉区長峡町となる。
- 1981年（昭和56年）、住居表示実施。一部が東粉浜1 - 3丁目・住吉1 - 2丁目となる[5]。
世帯数と人口
2019年（令和元年）9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 長峡町 | 607世帯 | 1,057人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 808人 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 840人 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 1,014人 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 1,090人 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 1,047人 | [10] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 427世帯 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 422世帯 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 525世帯 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 571世帯 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 523世帯 | [10] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[11]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に住吉区の小学校・中学校から選択することも可能[12]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 1〜2番 3番1～13号 4～9番 | 大阪市立墨江小学校 | 大阪市立墨江丘中学校 |
| 3番14号 | 大阪市立東粉浜小学校 | 大阪市立住吉中学校 |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 長峡町 | 99事業所 | 497人 |
交通
鉄道
施設
その他
日本郵便
脚注
[脚注の使い方]
- ^ “大阪府大阪市住吉区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年12月12日). 2019年12月21日閲覧。
- ^ a b “長峡町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 852.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “通学区域一覧” (PDF). 大阪市住吉区 (2019年8月1日). 2019年12月1日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “【令和2年度入学者対象】学校選択制を実施します。”. 大阪市住吉区 (2019年11月7日). 2019年8月1日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
参考文献
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