貿易の利益

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表話編歴

貿易の利益（ぼうえきのりえき、英: Gains from trade）とは、国際貿易がもたらす利益のこと^[1]^[2]。様々な貿易の利益がある^[3]。

概要

貿易の利益として以下のものが挙げられる^[3]^[4]。

価格の低下

貿易を開始することで相手国から輸入財を低価格で購入できるようになる利益がある。また、貿易による競争促進効果（英: The pro-competitive effect of trade）でマークアップが低下し、価格が低下するメカニズムもある^[5]。

関税の低下も輸入財の価格を低下させ、消費者余剰が増大させる利益もある^[1]。国の需要と供給が国際価格に影響しない小国の場合は、関税を取り払うことで必ず厚生水準が改善するが、交易条件効果のある大国のケースでは正の最適関税が存在し、関税を低下させることで厚生が改善しないこともある^[6]。

伝統的貿易理論

リカードモデルやヘクシャー＝オリーン・モデルが示唆するような比較優位産業に特化することによって生じるマクロ生産性改善の利益がある。国際貿易によって国が比較優位のある産業に特化し、比較劣位産業の財を安く輸入できることから交易条件が改善し、無差別曲線が右上にシフトする。そして、消費者の効用水準が上昇することから貿易の利益が生じる^[7]。デヴィッド・リカードは、比較優位の原理を説明し^[8]、貿易の利益の解析的な説明を行っている^[9]^{[注 1]}。ポール・サミュエルソンの1939年と1962年の論文において、貿易の利益がもたらされる厳密な理論的な条件が明らかにされた^[10]。アロードブリューモデルにおいて開放経済に移行することで誰の効用も低下しない条件の導出は1972年のマレー・ケンプの論文でなされた^[11]

新貿易理論

新貿易理論と呼ばれるポール・クルーグマンの独占的競争市場の貿易理論は、伝統的貿易モデルにはない新しい貿易の利益の源泉を示唆する^[12]。企業が生産する際に固定費用を支払うことから、貿易によって生産量が増大すると平均費用が低下し、それによって企業に利益がもたらされるという貿易の利益も議論された^[12]。しかし、参入・退出が自由なモデルでは企業の利潤が常にゼロになるように企業数が調整されるため、貿易が開始されても企業の利潤が増加することはない。また、独占的競争市場の理論では、消費者の選好がCES型効用関数で記述され、消費できる財のバラエティが増加すると効用が上昇するように仮定されている（ラブ・オブ・バラエティ, 英: Love of variety）。このことから、国際貿易が開始されて外国のバラエティが輸入されると消費者の効用水準が上昇する^[13]。実際、輸入バラエティの増加でアメリカの消費者が利益を得ていることがデータを用いて示されている^[13]。

新々貿易理論

新々貿易理論と呼ばれるマーク・メリッツの異質的企業の貿易理論が示唆するような産業内・企業間の資源再配分による生産性の利益もある^[14]。国際貿易によって生産性の低い企業から生産性の高い企業に資源が再配分されることによる産業の平均生産性の上昇を新しい貿易の利益として強調している^[14]。国際貿易が起こって国内市場で競争の程度が激しくなると生産性の低い企業が市場から退出する。一方で、生産性の高い企業は輸出を開始するので資源をより多く必要とするようになる。このように、生産性の低い企業が退出、生産性の高い企業の利潤が増大することで、収入ベースで測った産業の平均生産性が上昇する。ダニエル・トレフラーはカナダのデータからこの理論的予測と整合的な実証的事実を得ている^[15]。

計測

学術研究では自然実験を利用した計測値と、理論モデルにデータをあてはめて計測した計測値がある。理論モデルに基づいた計測について、イェール大学のコスタス・アルコラキスらは、同質的企業の独占的競争市場の貿易モデルでは以下の式で貿易の利益を表現できることを示した^[16]^[4]。

貿易の利益 $=\left({\frac {\lambda ^{\prime }}{\lambda }}\right)^{-1/(\sigma -1)}$

ただし、 $\lambda$ と $\lambda ^{\prime }$ はそれぞれ貿易自由化前と貿易自由化後の自国市場産の財への支出比率、 $\sigma >1$ は代替の弾力性である。例えば、貿易自由化前が完全な閉鎖経済であれば $\lambda =1$ であり、貿易自由化によって開放経済に移行して支出の30％が輸入財に、残りの70％が国内財に支出されるようになったとすると $\lambda ^{\prime }=0.7$ となる。代替の弾力性が仮に６であれば、貿易の利益は $\left(0.7/1\right)^{-1/(6-1)}=1.074$ となり、貿易の利益は7.4%となる。代替の弾力性が大きいとバラエティが同質的であるということであり、 $\lambda$ と $\lambda ^{\prime }$ が所与の下で $\sigma$ が大きくなると貿易の利益が小さくなるという理論的結果と整合的である。さらに、アルコラキスらは異質的企業の貿易モデルの下では貿易の利益は

貿易の利益 $=\left({\frac {\lambda ^{\prime }}{\lambda }}\right)^{-1/\theta }$

のように書けることを示した。 $\theta$ は企業の生産性の分布を決定するパレート分布関数のパラメーターである。イートン・コータムの多国リカードモデル^[17]でもやはり同様の式で貿易の利益が書けることが同研究者らによって示されており、ただしその場合は $\theta$ は国の生産性の分布を決定するフレシェ分布関数のパラメーターとなる。

また、可変マークアップのモデルと固定マークアップのモデルでは、価格の低下を通じた貿易の競争促進効果が内在されている可変マークアップのモデルの方が貿易の利益が大きくなるように直感的には思える。しかし、理論研究によって、可変マークアップのモデルから示唆される貿易の利益は、固定マークアップのモデルから示唆される貿易の利益よりと同等か、それよりも小さいことが明らかにされた^[18]。この事実について、カリフォルニア大学デービス校のロバート・フィーンストラは企業の生産性の分布を決定するパレート分布関数に上限を設定することで、異質的企業の貿易モデルでもバラエティ増加による利益とマークアップ低下を通じた競争促進効果による利益の経路が機能することを理論的に示している^[19]。

脚注

注釈

^ 1776年のアダム・スミスの『諸国民の富』でも閉鎖経済から開放経済に移行し、市場における競争の程度を上昇させ市場の歪みを減らすことで利益がもたらされることは既に議論されていた。

出典

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国際貿易論

基本概念

貿易全般	交易条件サービス貿易非関税障壁貿易障壁貿易の利益
伝統的理論	比較優位絶対優位完全競争アーミントン弾力性
新貿易理論	規模の経済産業内貿易貿易における正確な価格指数 (The exact price index) 独占的競争国際貿易における独占的競争（英語版）氷塊型貿易費用
生産要素の国際移動	オフショアリング直接投資
生産の国際分業	グローバル・バリュー・チェーン（英語版）中間財貿易付加価値貿易フラグメンテーション

理論・議論

モデル

リカード・モデル
ヘクシャー＝オリーン・モデル
特殊要素モデル
重力モデル
ブランダー＝スペンサー・モデル（英語版）
ディキシット＝スティグリッツ・モデル（英語版）
アーミントン・モデル
フィーンストラ＝ハンソン・モデル
マクドゥガル・モデル (The MacDougall model)
ランカスター・モデル

分析ツール

関数	コブ＝ダグラス型関数 CES型関数準線形効用関数線形効用関数（英語版）レオンチェフ型関数トランスログ型関数 (The translog function)
理論	オファー曲線（英語版）エッジワース・ボックス・ダイアグラム生産可能性フロンティア
概念	死荷重代替の弾力性等量曲線要素集約度逆転
実証	グルーベル＝ロイド指数顕示比較優位国際産業連関表符号テスト (The sign test) ヘッド＝リース指数貿易制限率マクドゥガル・テスト (The MacDougall test) 有効保護率要素含有量

結果

定理	宇沢＝浜田の命題ストルパー＝サミュエルソンの定理フィンドレイ＝グルバートの定理ヘクシャー＝オリーンの定理要素価格均等化定理要素価格非反応性定理ラーナーの対称性定理リプチンスキーの定理
仮説	プレビッシュ＝シンガー命題リンダー仮説
逆説	グリック＝ローズの逆説国境パズル国際弾力性パズル貿易喪失パズルミッシング・グローバリゼーション・パズルメッツラーの逆説ラーナーの逆説レオンチェフの逆説
効果	アルキアン＝アレン効果自国市場効果第三国効果貿易創出効果貿易転換効果バラッサ・サミュエルソン効果ペン効果

貿易政策

一般的政策	アンチ・ダンピング関税措置関税関税同盟緊急輸入制限近隣窮乏化政策自由貿易協定‎ 相殺関税不当廉売輸出志向型工業化輸出自主規制輸出補助金輸入代替工業化輸入割当制
日本の政策	日米繊維交渉日米貿易摩擦日本・EU経済連携協定日米貿易協定
米国の政策	アメリカ合衆国の関税政策（英語版）スムート・ホーリー関税法米国貿易調整支援制度マキラドーラマッキンリー関税法（英語版）
国際協定	ウルグアイ・ラウンド関税及び貿易に関する一般協定恒久的通常貿易関係（英語版）多角的繊維取極メルコスール北米自由貿易協定補助金及び相殺措置に関する協定
国際機関	世界貿易機関
概念	スパゲティボウル現象