京都市立音楽短期大学

京都市立音楽短期大学
大学設置	1952年
創立	1950年
廃止	1971年
学校種別	公立
設置者	京都市
本部所在地	京都府京都市左京区聖護院円頓美町[注釈 1]
学部	音楽科 　　器楽専攻 　　声楽専攻 　　作曲指揮専攻
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京都市立音楽短期大学（きょうとしりつおんがくたんきだいがく）は、京都府京都市左京区聖護院円頓美町^{[注釈 1]}に本部を置いていた日本の公立大学である。1952年に設置され、1971年に廃止された。大学の略称は市音短。

概要

大学全体

• 京都府京都市左京区に所在した日本の公立短期大学で、設置主体は京都市^[1]。
• 1952年に開学し、その当初より学科体制は1学科3専攻と増減なし。
• 1968年度の入学生を最後に^{[注釈 2]}、1971年に短期大学としての使命を終える^[3]。

教育および研究

• 京都市立音楽短期大学は音楽科のみの単科短大で、器楽・声楽・作曲の3専攻が置かれていた。

学風および特色

• 京都市立音楽短期大学は、京都市立堀川高等学校専攻科を発展改組する形で設置された^{[注 1]}。
• 芸術活動として活躍中の卒業生が多数いる。

沿革

• 1950年
  • 4月1日 京都市立堀川高等学校音楽専攻科が設置される。
• 1952年
  • 2月20日 左記を以て文部省^{[注 2]}より短期大学の設置が認可される^[6]。
  • 4月1日
    • 音楽科 京都市立音楽短期大学が以下の学科体制にて開学する。
      • 器楽専攻 入学定員20名
      • 声楽専攻 入学定員10名
      • 作曲専攻 入学定員10名
• 1962年
  • 4月1日 音楽科にある専攻課程の一部について、入学定員を以下の通り変更する^{[注 3]}。
    • 器楽専攻 20→25
    • 作曲専攻 10→5
• 1963年
  • 4月1日 専攻科に以下の専攻課程を置く^{[注 4]}
    • 音楽専攻 入学定員10名
• 1968年
  • 4月1日 最後の学生募集となる^{[注釈 2]}。
• 1971年
  • 3月31日 左記をもって正式に廃止となる^[3]。

基礎データ

所在地

• 京都府京都市左京区聖護院円頓美町岡崎西天王町^{[注釈 1]}

教育および研究

組織

学科

• 音楽科^{[注釈 3]}
  • 器楽専攻 入学定員25名
  • 声楽専攻 入学定員10名
  • 作曲指揮専攻 入学定員5名

専攻科

• 音楽専攻 入学定員10名^{[注 5]}

別科

• なし

取得資格について

• 中学校教諭二級免許状（音楽）の課程が設置されていた^[12]。当初は、同教科の高等学校教諭免許状も併設されていた^[13]。

年度別学生数

-	入学定員	総定員	学生数[注 6]	出典
1954年	40	40	男21 女53	[14]
1958年	40	80	男17 女65	[15]
1959年	40	80	男18 女64	[16]
1960年	40	80	男17 女63	[17]
1961年	40	80	男20 女64	[18]
1962年	40	80	男20 女63	[19]
1963年	40	80	男18 女63	[20]
1964年	40	80	男14 女65	[21]
1965年	40	80	男19 女60	[22]
1966年	40	80	男25 女61	[23]
1967年	40	80	男25 女73	[24]
1968年	40	80	男32 女73	[25]
1970年	-	-	男6	[26]

研究

• 『京都市立音楽短期大学研究紀要』^[27]

学生生活

部活動・クラブ活動・サークル活動

• 京都市立音楽短期大学には、男子学生が少なかったため、混声合唱において同志社大学のグリークラブ有志の応援出演もあった^[28]

大学関係者と組織

大学関係者一覧

大学関係者

• 堀場信吉：初代学長。大阪府立大学の学長と兼任。

他大学との協定

関係校

• 大阪府立大学

系列校

• 京都市立看護短期大学：設置者が同じ京都市であることから。
• 京都市立芸術大学：京都市立音楽短期大学が統合される前までは、京都市立美術大学が系列校となっていた。

社会との関わり

• 『大阪府立大学学生歌』は、京都市立音楽短期大学の学生により作曲された。

卒業後の進路について

注釈

注釈グループ

1. ^ ^{a b} 現在、後身である京都市立芸術大学は京都市西京区大枝沓掛町13-6に本部を置いている。
2. ^ ^{a b} 京都市立芸術大学音楽学部へ転換のため昭和44年度より学生募集停止^[2]。
3. ^ 最終募集となった1968年における体制^[10]。

補足

出典

参考文献

全国学校総覧

• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I028943005。 　
• 文部省『全国学校総覧 昭和34年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I19111009210080963。 
• 文部省『全国学校総覧 昭和35年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I20111001100617632。 
• 東京教育研究所/編『全国学校総覧 昭和36年版』東京教育研究所。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I005755093-00。 
• 文部省『全国学校総覧 昭和37年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I0311182970。 
• 文部省『全国学校総覧 昭和38年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I20111001100617634。 
• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和39年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I27210080124838。 
• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和40年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138656。 
• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138658。 
• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和42年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138660。 
• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和43年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138662。 
• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和44年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138664。 
• 文部省『全国学校総覧 昭和46年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138668。 

全国短期大学高等専門学校一覧

• 文部省『短期大学一覧 昭和43年度』文部省大学学術局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I38111100429418。 
• 文部省『短期大学一覧 昭和46年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I2612110386565。 

短期大学受験案内（晶文社）

• 晶文社編集部『全国短期大学受験案内 昭和43年度用』晶文社。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000004342721。 

教員養成機関

• 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/DG00000271/R03-0610.pdf。 

関連サイト

• 京都市立芸術大学