山日YBSグループ

山日YBSグループ(さんにちワイビーエスグループ)は、山梨県の地域メディア・コングロマリットである。

概要

山梨日日新聞山梨放送を中心として15の企業が加盟している。これらの企業の本社の大半は甲府市北口にある山梨文化会館に入っているほか、株式会社山梨文化会館がグループ各社を統括している。

山梨文化会館に設置されている電光掲示板では山梨放送や山梨日日新聞社を中心に番組情報、ニュース、イベント情報などを発信している。

山梨文化会館の構内にはFM甲府の本社も入っている。また、プロサッカークラブ・ヴァンフォーレ甲府を運営するヴァンフォーレ山梨スポーツクラブの筆頭株主[1]でもあり、役員の派遣をはじめ系列会社が各種イベントや広告管理も行っている。

グループの経営は創設時から野口家が一括して経営を行なっており、グループ会社の代表取締役社長の名前は一部企業を除いて野口英一の名前が連なっている。また、野口家は静新SBSグループ静岡新聞静岡放送)の大石家と姻戚関係にあるなど友好関係にある。

沿革

  • 1872年(明治5年) - 書籍商内藤伝右衛門が「峡中新聞」としてとして創刊。その後「甲府新聞」「甲府日日新聞」と改題。
  • 1881年(明治5年) - 現在の山梨日日新聞の名称となる。
  • 1922年(大正11年) - 野口二郎が社長に就任。以降野口家による支配となる。
  • 1940年(昭和15年) - 新聞統制により「峡中日報」「山梨民報」「山梨毎日新聞」などを吸収合併。
  • 1945年(昭和20年) - 甲府空襲により社屋と印刷所を焼失。戦後甲府会館を借り、新聞の印刷を再開。
  • 1954年(昭和29年) - ラジオ局として「ラジオ山梨」開局。
  • 1959年(昭和34年) - 「ラジオ山梨」がテレビ放送を開始。
  • 1961年(昭和36年) - 「ラジオ山梨」が「山梨放送」に改称。
  • 1966年(昭和41年) - 山梨文化会館竣工。
  • 1969年(昭和44年) - 「山梨時事新聞」の株式を取得、これにより山梨時事新聞は廃刊に追い込まれ山梨1紙独占体制となる。

山日YBSグループ企業

企業名 設立 業態
山梨日日新聞社 1872年 地方新聞社
サンニチ印刷 1942年 印刷会社
YBS山梨放送 1954年 テレビおよびラジオ放送局
山梨文化会館 1961年 グループ統括および建物管理
アドブレーン社 1969年 広告代理店
日本ネットワークサービス
(旧NNS甲府CATV)
1970年 ケーブルテレビ
ウインテックコミュニケーションズ 1996年 インターネットサービスプロバイダ
ファーストビジョン 1998年 コマーシャルメッセージの製作
デジタルデビジョン 2000年 グラフィックデザインの製作
YBS T&L 2004年 旅行会社および保険代理店
山梨ニューメディアセンター 2005年 コンピュータソフトウェア
山梨文化学園 - カルチャーセンター
新聞センター - 新聞販売店
山日リース - リース

関連項目

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 但し保有株式が25%のためグループに含まれない
  2. ^ 『野球場の愛称は「山日YBS球場」に決定しました!』(プレスリリース)山梨県小瀬スポーツ公園、2014年6月9日。http://www.kose-sp.pref.yamanashi.jp/info/index.php?page=article&storyid=1102014年7月25日閲覧 

外部リンク

  • Sannichi-YBS Group(公式サイト)
  • 丹下健三・都市・建築設計研究所(山梨文化会館)
山日YBSグループ
構成会社
関連会社
関連項目
地上波 フルネット局 28局
(正式なクロスネット局であるFBCを含む)
地上波 クロスネット局(FBCを除く) 2局
BSデジタル
CSチャンネル4
旧加盟局6
国内支局
未開局の放送局
関連新聞・スポーツ新聞社10
関連項目
脚注

1正式なクロスネット局ながら、NNNフルネット局(NNNのニュース番組は全て同時ネットのため)、ANNには報道部門のみ参加。
2FNN/FNSとのクロスネット局(資料によってはNNN、FNNのみの加盟と記述してあるものもある)。
3FNN/FNS、ANN(報道部門のみ加盟)とのクロスネット局、NNSには非加盟。
4加盟局が運営・出資する衛星放送(CSチャンネル)。2024年現在では日本テレビのみが運営・出資している。
51996年10月1日開局、2000年9月30日閉局。
6太字はNNN・NNS双方に加盟。細字はNNNのみに加盟。
7旧NTVは2012年に現NTVに放送免許を譲渡。
8加盟当時はSKT静岡県民放送。
9CTV開局後はNNSのみダブルクロス。
10母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。

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