| 目黒駐屯地 |
|---|
 防衛省目黒地区（航空写真） |
| 位置 |
|---|
 |
| 所在地 | 東京都目黒区中目黒2-2-1 |
|---|
| 座標 | 北緯35度38分29秒 東経139度42分30秒 / 北緯35.64139度 東経139.70833度 / 35.64139; 139.70833座標: 北緯35度38分29秒 東経139度42分30秒 / 北緯35.64139度 東経139.70833度 / 35.64139; 139.70833 |
|---|
| 概要 |
|---|
| 駐屯地司令 | 陸上自衛隊教育訓練研究本部長 |
|---|
|
| 開設年 | 1994年 |
|---|
| テンプレートを表示 |
防衛省目黒地区（ぼうえいしょうめぐろちく）は、東京都目黒区中目黒2-2-1に所在する、防衛装備庁・統合幕僚監部・陸上自衛隊・海上自衛隊・航空自衛隊が共同使用している防衛省施設。陸上自衛隊においては目黒駐屯地、海上自衛隊においては目黒地区、航空自衛隊においては目黒基地と呼ばれる。
概要
防衛省、統合幕僚監部・陸上自衛隊・海上自衛隊・航空自衛隊の調査研究・高等教育機関が集中する地区である。
駐屯地司令は陸上自衛隊教育訓練研究本部長が、基地司令は航空自衛隊幹部学校長が兼務する。
駐屯地業務、基地業務等は「目黒地区における駐屯地業務、基地業務等に関する訓令[1]」により円滑に実施されるようになっている。
沿革
- 1857年（安政4年）徳川幕府が砲薬製造所を建設[2]。
- 1880年（明治13年）6月：明治政府が目黒火薬製造所を発足。
- 1885年（明治18年）2月： 海軍火薬製造所を建設。
- 1930年（昭和05年）9月：海軍技術研究所が築地から移転。以後、敷地内に大きな円形の池が2つと大型水槽[5]が設置され、大和 (戦艦)の模型のテストも行われた。
イギリス連邦占領軍エビスキャンプ
防衛庁・自衛隊
- 1957年（昭和32年）8月1日：技術研究所目黒試験場を設置。
- 1958年（昭和33年）
- 5月3日：防衛研修所（現・防衛研究所）が霞が関から移転。
- 5月23日：技術研究所目黒試験場が技術研究本部第1研究所に改編。
航空自衛隊目黒基地
陸上自衛隊目黒駐屯地・海上自衛隊目黒地区・航空自衛隊目黒基地
所在機関（防衛省本省）
特別の機関
所在機関（防衛装備庁）
施設等機関
駐屯部隊・機関（目黒駐屯地）
防衛大臣直轄部隊・機関
東部方面隊隷下部隊
所在機関（目黒地区）
防衛大臣直轄機関
所在機関（目黒基地）
防衛大臣直轄機関
最寄の幹線交通
脚注
[脚注の使い方]
- ^ 目黒地区における駐屯地業務、基地業務等に関する訓令平成6年防衛庁訓令第46号（防衛省情報検索サービス）
- ^ “目黒基地の沿革”. 航空自衛隊. 2017年6月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年5月14日閲覧。
- ^ “目黒の住宅街にある大屋根の正体 戦艦「大和」も実験か 旧海軍施設なぜいまも現役？”. 乗りものニュース. (2019年3月29日). https://trafficnews.jp/post/84835 2022年9月17日閲覧。
- ^ 艦艇装備研究所パンフレット（令和３年度版）防衛装備庁、2022年9月17日閲覧
- ^ 長さ247 m、幅12.5 m、深さ7 m[3][4]
- ^ “Entrance checkpoint, Ebisu Camp, Tokyo. Ebisu camp was the headquarters of the British Commonwealth Sub Area in Tokyo.”. オーストラリア戦争記念館. 2017年6月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年5月14日閲覧。
- ^ 1994年11月以前は陸上自衛隊の部隊・機関が所在していなかったため、「陸上自衛隊の駐屯地」という扱いはなされていなかった。（陸上自衛隊駐屯地の意義の根拠については自衛隊法施行令第50条に明記）
|
|---|
| 職員 | |
|---|
| 本省内部部局（内局） | |
|---|
| 外局 | |
|---|
| 本省の施設等機関 | |
|---|
| 特別の機関 | |
|---|
| 審議会等 | - 自衛隊員倫理審査会
- 防衛施設中央審議会
- 防衛人事審議会
- 防衛調達審議会
|
|---|
| 地方支分部局 | |
|---|
| 独立行政法人 | |
|---|
| 関連法規等 | 日本の安全保障法制 |
|---|
| +は廃止された条約・法律 | | 条約・協定等 | |
|---|
| 日本国内法規 | | 憲法・防衛二法 | |
|---|
| 武力攻撃事態関連 | |
|---|
| 安全保障条約関連 | |
|---|
| 駐留軍関連 | |
|---|
|
|---|
| 武器輸出政策 | | 2国間協定 | - アメリカ合衆国
- イギリス
- オーストラリア
- フランス
- インド
- フィリピン
- イタリア
- ドイツ
- マレーシア
- インドネシア
- ベトナム
|
|---|
|
|---|
| 軍備制限条約等 | |
|---|
| 関連項目 | |
|---|
 防衛法 |
|
|---|
| 出版物・広報 | |
|---|
| 関連項目 | |
|---|
- カテゴリ
|
 陸上自衛隊 Japan Ground Self-Defense Force |
|---|
| 幕僚機関 | |
|---|
| 主要部隊 | |
|---|
| 主要機関 | |
|---|
| 職種 | |
|---|
| 歴史・伝統 | |
|---|
| 一覧 | |
|---|
- カテゴリ
 コモンズ
|
陸上自衛隊の駐屯地 |
|---|
| 北部方面区 | |
|---|
| 東北方面区 | |
|---|
| 東部方面区 | |
|---|
| 中部方面区 | |
|---|
| 西部方面区 | |
|---|
| 関連項目 | |
|---|
| 一覧 |
 海上自衛隊 Japan Maritime Self-Defense Force |
|---|
| 幕僚機関 | | |
|---|
| 主要部隊 | |
|---|
| 主要機関 | |
|---|
| 主要基地 | |
|---|
| 歴史・伝統 | |
|---|
| その他 | |
|---|
- 海上自衛隊
- 海上自衛隊
|
 航空自衛隊 Japan Air Self-Defense Force |
|---|
| 幕僚機関 | | |
|---|
| 部隊 | |
|---|
| 機関 | |
|---|
| 歴史・伝統 | |
|---|
| その他 | |
|---|
- 航空自衛隊
- 航空自衛隊
|
陸上自衛隊 Japan Ground Self-Defense Force
海上自衛隊 Japan Maritime Self-Defense Force
航空自衛隊 Japan Air Self-Defense Force
