森有礼

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  • 森有礼
  • 森有禮
森 有禮
生年月日 1847年8月23日
弘化4年7月13日)
出生地 日本薩摩国鹿児島郡鹿児島城下春日小路町
(現:鹿児島県鹿児島市春日町)
没年月日 (1889-02-12) 1889年2月12日(41歳没)
死没地 日本における郵船商船規則の旗 日本東京府東京市麹町区
(現:東京都千代田区
出身校 造士館
薩摩藩開成所
前職 武士薩摩藩士)
外交官
称号正二位
勲一等旭日大綬章
子爵
配偶者 森常(前妻)
森寛子(後妻)
子女 森清(長男)
森明(三男)
親族 森有恕(父)
横山安武(四兄)
岩倉具視(義父)
岩倉槇子(義母)
岩倉具義(義兄)
岩倉具定(義兄)
岩倉具経(義兄)
戸田極子(義姉)
岩倉道倶(義弟)
森有剛(孫)
森有正(孫)
関屋綾子(孫)

日本における郵船商船規則の旗 初代 文部大臣
内閣 第1次伊藤内閣
黒田内閣
在任期間 1885年12月22日 - 1889年2月12日

日本における郵船商船規則の旗 参事院議官
在任期間 1884年5月7日 - 1885年12月22日

日本における郵船商船規則の旗 外務大輔
在任期間 1878年 - 1879年
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森 有礼(もり ありのり、旧字体森 有禮1847年8月23日弘化4年7月13日) - 1889年明治22年)2月12日)は、日本政治家外交官思想家教育者[1]。通称・助五郎金之丞栄典正二位勲一等子爵

第1次伊藤内閣で初代文部大臣となり、諸学校令制定により大日本帝国期の教育制度を確立した。また明六社商法講習所一橋大学の前身)の設立者、東京学士会院日本学士院の前身)会員であり、明治六大教育家に数えられる。

来歴

弘化4年(1847年)、薩摩国鹿児島城下春日小路町(現在の鹿児島県鹿児島市春日町)で薩摩藩士・森喜右衛門有恕の五男として生まれた。兄に横山安武がいる。安政7年(1860年)頃より造士館漢学を学び、元治元年(1864年)頃より藩の洋学校である開成所に入学し、英学講義を受講する。

慶応元年(1865年)、五代友厚らとともにイギリス密航留学し(薩摩藩第一次英国留学生)、ロンドンで長州五傑と会う。その後、ロシア帝国を旅行し、さらにローレンス・オリファントの誘いでアメリカにも渡り、オリファントの信奉する新興宗教トマス・レイク・ハリスの教団「Brotherhood of the New Life」と生活をともにし、キリスト教に深い関心を示した。また、アメリカの教科書を集める。

明治元年(1868年)6月帰国。7月25日外国官権判事に任じられた[2] [3]。22歳で高官になり月俸200円を給されていたが、30円で十分だと、9月10日、鮫島尚信と共に、自分たちの「減俸嘆願書」を上申した。

明治3年(1870年)秋、 少弁務使[4]としてアメリカに赴任する。

1872年2月3日、アメリカ駐在少弁務使としてアメリカの有識者に日本の教育について意見を求める(その返書を1873年『Education in Japan』(『日本における教育』)として刊行)。1872年11月25日、ワシントンで『Religious Freedom in Japan』(『日本における宗教の自由』)を発表。

明治6年(1873年)夏、帰国すると福澤諭吉・西周・西村茂樹中村正直加藤弘之津田真道箕作麟祥らと共に明六社を結成する。1874年5月から1875年2月に『明六雑誌』に「妻妾論」を発表。一夫一婦を主張する。

明治8年(1875年)、東京銀座尾張町に私塾・商法講習所一橋大学の前身)を開設する。駐英公使をつとめていたときに、ハーバート・スペンサーから大きな影響をうけたといわれる。

同年2月6日、福澤諭吉が証人となり、幕臣広瀬秀雄の娘広瀬常との結婚に際して3か条を交換して婚姻契約書に署名し結婚した(第3条に夫婦の共有物は無断で処分してはならぬ旨条項あり)。契約結婚のはしりと言われた。

同年11月、清国公使になる。明治9年(1876年)1月、保定府北京の南方)で李鴻章と会談。

明治12年(1879年)11月、英国公使になる。

明治18年(1885年)12月22日、第1次伊藤内閣の下で初代文部大臣に就任し(死没日まで)、東京高等師範学校東京教育大学を経た、現在の筑波大学)を「教育の総本山」と称して改革を行うなど、日本における教育政策に携わる。また、「良妻賢母教育」こそ国是とすべきであると声明。翌年それに基づく「生徒教導方要項」を全国の女学校と高等女学校に配る。

明治19年(1886年)には、学位令を発令し、日本における学位として大博士博士の二等を定めたほか、教育令に代わる一連の「学校令」の公布に関与し、様々な学校制度の整備に奔走した。黒田内閣でも留任。

明治20年(1887年)4月には、大日本教育会の果たすべき役割の重要性について私案を提出している(1884年の学習院講堂で開かれた常集会でも大木喬任とともに演説を行っている)[5]

しかし明治22年(1889年)2月11日の大日本帝国憲法発布式典の日、それに参加するため官邸を出た所で国粋主義者・西野文太郎に短刀で脇腹を刺された。応急手当を受けるが傷が深く、翌日午前5時に死去[6]。43歳だった。

当時の新聞が、「ある大臣が伊勢神宮内宮を訪れた際、社殿にあった御簾ステッキでどけて中を覗き、土足厳禁の拝殿を靴のままで上った」と報じ(伊勢神宮不敬事件)問題となった。この「大臣」とは森のことではないのかと、急進的な欧化主義者であった森に人々から疑いの目が向けられる事となった。この事件は事実かどうかは定かではないが、この一件が森が暗殺される原因になった。木場貞長はのちにこの事件は事実無根であると書き残している。

人物

森有礼(1871年)
  • 英語国語化を提唱(国語外国語化論)。
  • 森の国語英語化論においては、馬場辰猪・西周・清水卯三郎黒川真頼が反対の説を唱えた。黒川真頼は明治8年(1875年)6月、『言語文字改革ノ説ノ弁』を『洋々社談』第二号に発表し、痛烈に批判した[7][8]
  • 森の急進的な考えには当時の大衆の感覚とは乖離したものがあり、「明六の幽霊(有礼)」などと皮肉られもした。
  • 明治4年(1872年)に設立された日本アジア協会の会員であった(設立時点で唯一の日本人会員[9][10])。明治6年(1874年)2月の例会で神道に関するディスカッションが行われた際には、「神道の中心思想は死者に対する敬虔な崇拝だ。日本の絶対主義的現政権を維持するために政府が巧みにこれを政治利用したことは実に正当だったと考えるが、日本の初期の歴史記録とされている書物は信頼に値するとは到底言えない」という意見をのべている[9][11]
  • 広瀬常との結婚は、日本における最初の契約結婚となった。契約は「それぞれが妻、夫であること」、「破棄しない限り互いに敬い愛すこと」、「共有物については双方の同意なしに貸借売買しないこと」の3条から成り、福沢諭吉が証人となった[12]。常とは、結婚11年目に常の素行上の理由で双方納得のうえ離婚した[12]
  • 将棋を愛好し、福沢諭吉服部金太郎芳川顕正らとともに名人小野五平の後援者であった[13]

家族

  • 父・森有恕、母・阿里
  • 長兄・喜藤太有秀、次兄・喜八郎(青山良顕)、三兄・三熊(夭折)、四兄・喜三次(横山正太郎安武。1870年政府に建白し自刃)
  • 最初の妻・広瀬常(1855年生)。静岡県の士族広瀬秀雄の長女[14]開拓使女学校[15]。1875年に森と契約結婚し、外交官の妻として英国に4年半滞在、帰国後離婚[14]。森との間に3児。長男・森清(貴族院子爵議員)[16]。次男・森英、長女・安。離婚の原因として娘の安が青い目の子であったためとする説があったが、作家の森本貞子は、常の実家の養嫡子となった広瀬重雄が森の恩人である伊藤博文の暗殺を企てた静岡事件の首謀者であったためという説をとっている[17]。常の妹・福子は明治屋創業者・磯野計の妻。
  • 後妻・岩倉寛子岩倉具視の娘)。有馬頼萬との間で離婚歴有り[18]。森の死亡により結婚生活は約1年半。
  • 中渋谷教会の牧師・森明は寛子との息子である。その娘・関屋綾子は一家について『一本の樫の木 淀橋の家の人々』(1981年)を刊行。
  • 仏文学者哲学者森有正は有礼の孫(明の子)にあたる。

墓所・霊廟・銅像

若き薩摩の群像

墓所は青山霊園(1イ1-12)

昭和57年(1982年)、鹿児島中央駅前東口広場に彫刻家の中村晋也が制作した薩摩藩英国留学生の像『若き薩摩の群像[19]』の一人として銅像が建てられている。

年譜

  • 弘化4年(1847年) - 誕生。
  • 安政5年(1858年) - 藩校「造士館」入学。
  • 元治元年(1864年) - 藩洋学校「開成所」入学。
  • 慶応元年(1865年) - 薩摩藩英国留学生として英国渡航。ロシア旅行。
  • 慶応3年(1867年) - 米国渡航、新興宗教トマス・レイク・ハリス教団に所属。
  • 明治元年(1868年) - 帰国後、徴士外国官権判事、学校取調兼勤。
  • 明治2年(1869年) - 廃刀案を否決され辞表提出、佐賀の兄・横山安武を訪問。
  • 明治3年(1870年) - 興国寺跡で英学塾を開く。横山安武自刃。12月に外山正一ら5名を伴い少弁務使として米国渡航(1871年1月)。任務は米国との外交事務と留学生の管轄[20]
  • 明治5年(1872年) - 米国中弁務使、ついで米国代理公使に昇任。
  • 明治6年(1873年) - 帰国後「明六社」結成,外務大丞に昇任。
  • 明治8年(1875年) - 広瀬常と結婚。このとき日本で初めての婚姻届が出される。長男・森清誕生。特命全公使として清国渡航。
  • 明治10年(1877年) - 帰国後、外務卿代理に昇任。
  • 明治11年(1878年) - 外務大輔に昇任。
  • 明治12年(1879年) - 駐英公使として英国渡航。
  • 明治17年(1884年) - 帰国後、参事院議官、文部省御用掛兼勤。
  • 明治18年(1885年) - 第一次伊藤内閣初代文部大臣就任。「学政要領」立案。
  • 明治19年(1886年) - 学位令、師範学校令、小学校令、中学校令、諸学校通則などを公布。妻の常と離婚。このとき日本で初めての離婚届が出される。
  • 明治20年(1887年) - 岩倉寛子と再婚。子爵となる。各地で学事巡視。伊勢神宮不敬事件起こり、森が疑われる。
  • 明治21年(1888年) - 三男・森明誕生。
  • 明治22年(1889年) - 刺殺され、43歳(数え年)で没。

[21]

栄典

位階
勲章等

著作

  • 『文部大臣森子爵之教育意見』 日下部三之介編纂、日下部三之介、1887年2月
  • 「森有礼篇」(大久保利謙編 『明治文学全集 3 明治啓蒙思想集』 筑摩書房、1967年1月、ISBN 4480103031)
  • 『森有禮全集』 大久保利謙編、宣文堂書店、1972年2月(全3巻)
    • 『新修 森有禮全集』 上沼八郎犬塚孝明共編、文泉堂書店、1997年3月-2015年1月(既刊9巻)
著書
  • Religious Freedom in Japan : a memorial and draft of charter. 1872.
    • 「英文日本宗教自由論」(吉野作造編輯代表 『明治文化全集 第11巻 宗教篇』 日本評論社、1928年9月 / 明治文化研究会編 『明治文化全集 第19巻 宗教篇』 日本評論社、1967年8月 / 明治文化研究会編 『明治文化全集 第12巻 宗教篇』 日本評論社、1992年10月、ISBN 4535042527)
    • 「日本に於ける宗教の自由」(三枝博音清水幾太郎編 『日本哲学思想全書 第8巻 宗教 宗教論一般篇』 平凡社、1955年12月)
  • On a representative system of government for Japan.
    • 「日本政府代議政体論」(江村栄一校注 『日本近代思想大系 9 憲法構想』 岩波書店、1989年7月、ISBN 4002300099)
  • The proposed national assembly in Japan. Gibson Bros., printers, 1883.
編書
  • Life and resources in America. 1871.
    • Lanman, Charles; Mori, Arinori, ju-goi (1872). The Japanese in America. New York: University Pub. Co.,. http://openlibrary.org/works/OL1619575W/The_Japanese_in_America 
    • Yoshiyuki Okamura, re-ed. Leaders of the Meiji restoration in America. Tokyo : The Hokuseido press, 1931.
  • Education in Japan : a series of letters addressed by prominent Americans to Arinori Mori. New York : D. Appleton, 1873.
    • 『文学興国策』 林楽知訳、広学会、1896年5月
    • 「日本教育策」(吉野作造編集代表 『明治文化全集 第10巻 教育篇』 日本評論社、1928年3月 / 明治文化研究会編 『明治文化全集 第18巻 教育篇』 日本評論社、1967年9月 / 明治文化研究会編 『明治文化全集 第11巻 教育篇』 日本評論社、1992年10月、ISBN 4535042519) - 抄訳
    • 「日本の教育」(尾形裕康著 『学制実施経緯の研究』 校倉書房、1963年11月)
    • 「日本の教育」(永井道雄編 『日本の教育思想』 徳間書店〈近代日本の名著〉、1967年5月) - 抄訳
  • Charles Lanman Leading men of Japan: with an historical summary of the empire. Boston, Mass. : D. Lothrop Co., 1883.

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 教育家・外交官→ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典「森有礼」、政治家→旺文社日本史事典 三訂版「森有礼」、思想家→精選版 日本国語大辞典「森有礼」
  2. ^ 南日本放送の幕末維新ニュースでは12月4日としている。
  3. ^ “明治元年12月4日 薩摩出身3人が外国官職員に”. 幕末維新ニュース. 南日本放送 (2018年12月4日). 2023年9月13日閲覧。
  4. ^ “弁務使”. アジア歴史資料センター. 2023年9月13日閲覧。
  5. ^ 『澤柳柳太郎と帝国教会-成城大学』
  6. ^ 服部敏良『事典有名人の死亡診断 近代編』(吉川弘文館、2010年)311頁
  7. ^ 吉田澄夫『明治以降國語問題論集』P617. 風間書房. (1964) 
  8. ^ 資料日本英学史 P25. 大修館書店. (1988) 
  9. ^ a b アーネスト・サトウ 著、庄田元男 訳『アーネスト・サトウ 神道論』平凡社〈平凡社東洋文庫 ; 756〉、2006年、274頁。ISBN 4582807569。 
  10. ^ 楠家 2017, p. 34.
  11. ^ 楠家 2017, p. 73.
  12. ^ a b 『朝日新聞の記事にみる恋愛と結婚』朝日新聞社、1997, p37
  13. ^ 週刊将棋編『名局紀行』(毎日コミュニケーションズ)P.47
  14. ^ a b 広瀬常(読み)ひろせ つねコトバンク
  15. ^ 『女たちの明治維新』鈴木由紀子、2010年07月「森有礼と契約結婚した広瀬常」の項
  16. ^ 『平成新修 旧華族家系大成 下巻』。
  17. ^ 『秋霖譜―森有礼とその妻』森本貞子、東京書籍 (2003/7/1)
  18. ^ 千田稔『華族総覧』講談社現代新書、2009年7月、602頁。ISBN 978-4-06-288001-5。 
  19. ^ “若き薩摩の群像”. 鹿児島県観光連盟. 2014年5月14日閲覧。
  20. ^ 外山正ーとミシガン大学秋山ヒサ、神戸女学院大学論集 29(1), p1-18, 1982-07
  21. ^ 森有礼略年譜鹿児島県立図書館
  22. ^ 『官報』第678号「賞勲叙任」1885年10月2日。
  23. ^ 『官報』第993号「叙任及辞令」1886年10月20日。
  24. ^ 『官報』第1686号、1889年2月15日、145頁。
  25. ^ 『官報』第1156号「叙任及辞令」1887年5月10日。

参考文献

関連文献

  • 「故文部大臣履歴」(『官報』第1686号、1889年2月15日。)
  • 大華居士手録 『森文部大臣遭難録』 紅雪書院出版局、1889年。
  • 海門山人著 『森有礼』 民友社、1897年。
  • 木村匡著 『森先生伝』 金港堂書籍、1899年 / 国書刊行会〈明治教育古典叢書〉、1980年 / 大空社〈伝記叢書〉、1987年。
  • 高橋淡水著 『森有礼と星亨』 良書普及会、1918年。
  • 石神今太編 『五十年祭追悼記念 故森有礼先生略伝』 鹿児島県教育会、1938年。
  • 『南国史叢』第4輯(子爵森有礼先生追悼講演会記念号)、薩藩史研究会、1939年6月
  • 大久保利謙著 『森有礼』 文教書院、1944年。
    • 大久保利謙著 『大久保利謙歴史著作集 8 明治維新の人物像』 吉川弘文館、1989年。ISBN 4642035982
  • 太田絍子、湯田純江 「森有礼」(昭和女子大学近代文学研究室編 『近代文学研究叢書 第1巻』 昭和女子大学光葉会、1956年1月)
  • 海後宗臣ほか 「森有礼の思想と教育政策」(『東京大学教育学部紀要』第8巻、1965年9月、NAID 40002596326)
  • 原田実著 『森有礼』 牧書店、1966年。
  • 坂元盛秋著 『森有礼の思想』 時事通信社、1969年。
  • Hall, Ivan Parker. Mori Arinori. Harvard University Press, 1973. ISBN 0674587308
  • 関屋綾子著 『一本の樫の木 : 淀橋の家の人々』 日本基督教団出版局、1981年。
  • 犬塚孝明著 『若き森有礼 : 東と西の狭間で』 KTS鹿児島テレビ、1983年。ISBN 4795229015
  • 林竹二著 『林竹二著作集 6 明治的人間』 筑摩書房、1984年。ISBN 4480389067
  • 林竹二著 『林竹二著作集 2 森有礼 : 悲劇への序章』 筑摩書房、1986年。ISBN 4480389024
    「森駐米代理公使の辞任」(『東北大学教育学部研究年報』第15集、1967年3月、NAID 120000787484)および「森有礼とキリスト教」(同誌第16集、1968年10月、NAID 120000787496)を収録。
  • 犬塚孝明著 『森有礼』 吉川弘文館人物叢書〉、1986年。ISBN 4642050787
  • 木村力雄著 『異文化遍歴者森有礼』 福村出版、1986年。
  • 井上勝也著 『国家と教育 : 森有礼と新島襄の比較研究』 晃洋書房、2000年。ISBN 477101146X
  • 上沼八郎 「森有礼」(伊藤隆、季武嘉也編 『近現代日本人物史料情報辞典』 吉川弘文館、2004年。ISBN 4642013415)
  • 秋枝蕭子著 『森有礼とホーレス・マンの比較研究試論 : 日米近代女子教育成立史研究の過程から』 梓書院、2004年。ISBN 4870352397
  • 犬塚孝明、石黒敬章著 『明治の若き群像 : 森有礼旧蔵アルバム』 平凡社、2006年。ISBN 4582833306
  • 長谷川精一著 『森有礼における国民的主体の創出』 思文閣出版、2007年。ISBN 4784213678
  • Swale, Alistair. The political thought of Mori Arinori: a study in Meiji conservatism. Japan Library, 2000. ISBN 1873410875
  • Kobayashi, Toshihiro. Mori Arinori : New light on his Weltanschauung in late Edo and early Meiji Japan and on his language reform discourse. Seijo University, 2009.
  • 国吉栄著 『森有礼が切り拓いた日米外交 : 初代駐米外交官の挑戦』 勉誠出版、2018年。ISBN 9784585222132
  • 楠家重敏『ジャパノロジーことはじめ 日本アジア協会の研究』晃洋書房、2017年。ISBN 9784771029262。 

関連作品

小説
テレビドラマ

関連項目

ウィキメディア・コモンズには、森有礼に関連するカテゴリがあります。

外部リンク

  • 近代日本人の肖像 森有礼 - 国立国会図書館
  • 一橋大学人物文献リスト 森有礼文献リスト - 一橋大学附属図書館
  • 憲政資料室の所蔵資料 森有礼関係文書 / 林竹二旧蔵資料 - 国立国会図書館リサーチ・ナビ
  • 貴重資料の紹介 初代文相 森有礼(2017年5月22日アーカイブ分) - 鹿児島県立図書館
  • 鹿児島市 史跡めぐりガイドブック - 鹿児島市。中央地区にある「森有礼誕生地」「横山安武・森有礼成育の地」が紹介されている。
  • 薩摩藩英国留学生記念館
  • 森有礼高等教育国際流動化センター - 一橋大学
  • 自警 - 国立公文書館デジタルアーカイブ
  • Mori Arinori: Japanese Statesman - Smithsonian Institution Archives
  • 古典籍総合データベース - 早稲田大学図書館。大隈関係文書の森有礼書翰などが閲覧できる。
  • 鹿児島県立図書館(本館) デジタルアーカイブ検索 - 肖像写真などが閲覧できる。
  • Collections - ボストン美術館。肖像写真が閲覧できる。
  • 『森有礼』 - コトバンク
公職
先代
大木喬任
文部卿
日本の旗 文部大臣
初代:1885年12月22日 - 1889年2月12日
次代
大山巌
(臨時兼任)
先代
鮫島尚信(→欠員)
日本の旗 外務大輔
1878年 - 1879年
次代
榎本武揚
先代
(新設)
日本の旗 中央衛生会長
1879年
次代
佐野常民
先代
山口尚芳(→欠員)
日本の旗 外務少輔
1875年
次代
(欠員→)上野景範
学職
先代
(新設)
明六社
1874年 - 1875年
次代
箕作秋坪
日本の爵位
先代
叙爵
子爵
森(有礼)家初代
1887年 - 1889年
次代
森清
日本の旗 文部大臣 (初代:1885年 - 1889年)
再編前
文部大臣
文部卿
科学技術庁長官
再編後

省庁再編により、文部大臣と科学技術庁長官は文部科学大臣に統合された。テンプレート中の科学技術庁長官は国務大臣としてのもの。

  • カテゴリ
筑波大学学長(東京師範学校監督:1885年)
 
東京教育大学長
 
師範学校学長
東京師範学校長
体操伝習所主幹
高等師範学校長
東京高等師範学校長
 
東京農業教育専門学校長
東京帝国大学農科大学附属農業教員養成所主事
東京帝国大学農学部附属農業教員養成所主事
東京農業教育専門学校長
  • 佐藤寛次 1937-1939
  • 上原種美 1939-1946
  • 事務取扱 岡言智 1946
  • 七沢甚喜 1946-1949
  • 柴沼直 1949
  • 七沢甚喜 1949-1952
 
東京体育専門学校長
体育研究所長
東京高等体育学校長
東京体育専門学校長
 
国立盲教育学校長
  • 事務取扱/校長 松野憲治 1949-1950/1950-1951
 
国立ろう教育学校長
 
東京文理科大学長
 
 
図書館情報大学長
図書館職員養成所
  • 舟木重彦 1947-1951
  • 近藤春文 1951
  • 大志万準治 1951-1953
  • 伊東正勝 1953-1965
図書館短期大学
図書館情報大学
日本の旗 在イギリス日本全権公使 (1879年 - 1884年) イギリスの旗
全権公使
全権大使
在外事務所長
全権大使
カテゴリ カテゴリ
日本の旗 清日本全権公使 (1875年 - 1878年) 清の旗
在清国全権公使
在中華民国全権公使
在中華民国全権大使
在中華民国(南京政府)全権大使
在中華民国全権大使
在中華人民共和国全権大使
カテゴリ カテゴリ
日本の旗 在アメリカ合衆国日本少弁務使→中弁務使→代理公使 (1870年 - 1873年) アメリカ合衆国の旗
代理公使・弁理公使
  • 森有礼 1870–73(少弁務使→中弁務使→代理公使)
  • 上野景範 1872(弁理公使a
特命全権公使
特命全権大使
在外事務所長
特命全権大使
a 外務少輔・外務卿代理を一時期兼ねる
b 再任
c 遣アメリカ合衆国特命全権大使(在アメリカ合衆国特命全権大使の野村に加えての大使)
d 1941年12月の日米開戦後に大使館が閉鎖されたため実質的に失職、両名は翌年8月の抑留者交換船で帰朝
カテゴリ カテゴリ
学校令:1886年(明治19年)〜1947年(昭和22年)
前史

学制:1872年(明治5年)〜1879年(明治12年)⇒第一次教育令:1879年(明治12年)〜1880年(明治13年)⇒第二次教育令:1880年(明治13年)〜1885年(明治18年)
⇒第三次教育令:1885年(明治18年)〜1886年(明治19年)

初等教育
尋常小学校
高等小学校
尋常高等小学校

第一次小学校令:1886年(明治19年)〜1890年(明治23年)⇒第二次小学校令:1890年(明治23年)〜1900年(明治33年)
⇒第三次小学校令:1900年(明治33年)〜1941年(昭和16年)

国民学校

国民学校令:1941年(昭和16年)〜1947年(昭和22年)

中等教育
(尋常)中学校

第一次中学校令:1886年(明治19年)〜1890年(明治23年)⇒第二次中学校令:1899年(明治32年)〜1943年(昭和18年)
中等学校令:1943年(昭和18年)〜1947年(昭和22年)

高等女学校

高等女学校令:1899年(明治32年)〜1943年(昭和18年)⇒中等学校令:1943年(昭和18年)〜1947年(昭和22年)

実業学校

実業学校令:1899年(明治32年)〜1943年(昭和18年)⇒中等学校令:1943年(昭和18年)〜1947年(昭和22年)

高等教育
大学
帝国大学

第一次帝国大学令:1886年(明治19年)〜1919年(大正8年)
⇒第二次帝国大学令:1919年(大正8年)〜1947年(昭和22年)
国立総合大学令:1947年(昭和22年)〜1949年(昭和24年)

官立(単科)大学
公立大学
私立大学

大学令:1918年(大正7年)〜1947年(昭和22年)

高等学校

第一次高等学校令:1894年(明治27年)〜1918年(大正7年) / 高等中学校令:1911年(明治44年)・未施行
⇒第二次高等学校令:1918年(大正7年)〜1947年(昭和22年)

専門学校

専門学校令:1903年(明治36年)〜1947年(昭和22年)

教員養成
(尋常)師範学校
高等師範学校
女子高等師範学校

師範学校令:1886年(明治19年)〜1897年(明治30年)
⇒第一次師範教育令:1897年(明治30年)〜1943年(昭和18年) / 女高師はこれ以降の規定
⇒第二次師範教育令:1943年(昭和18年)〜1947年(昭和22年)

青年師範学校

青年学校教員養成所令:1935年(昭和10年)〜1944年(昭和19年)⇒第二次師範教育令:1944年(昭和19年)改正〜1947年(昭和22年)

その他の学校
私立学校

私立学校令:1899年(明治32年)〜1947年(昭和22年)

盲学校聾唖学校

盲学校及聾唖学校令:1923年(大正12年)〜1947年(昭和22年)

幼稚園

幼稚園令:1926年(大正15年/昭和元年)〜1947年(昭和22年)

青年学校

青年訓練所令:1926年(大正15年/昭和元年)〜1935年(昭和10年)⇒青年学校令:1935年(昭和10年)〜1947年(昭和22年)

その他通則

諸学校通則:1886年(明治19年)〜1900年(明治33年)

関連法令

帝国大学官制:1893年(明治26年)〜1897年(明治30年) / 1946年(昭和21年)〜1947年(昭和22年) / 国立総合大学官制:1947年(昭和22年)〜1949年(昭和24年)
学習院学制:1884年(明治17年)〜1947年(昭和22年)
朝鮮教育令:第一次 - 1911年(明治44年)〜1922年(大正11年) / 第二次 - 1922年(大正11年)〜1938年(昭和13年) / 第三次 - 1938年(昭和13年)〜1952年(昭和27年)失効
台湾教育令:第一次 - 1919年(大正8年)〜1922年(大正11年) / 第二次 - 1922年(大正11年)〜1952年(昭和27年)失効
戦時教育令:1945年(昭和20年) - 学校教育法:1947年(昭和22年)〜 - 国立学校設置法:1949年(昭和24年)〜2004年(平成16年)

関連項目
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