TDnet

TDnet(ティー・ディー・ネット)とは、東京証券取引所の運営する適時開示情報伝達システム(Timely Disclosure network(タイムリー・ディスクロージャー・ネットワーク))のこと。

概要

TDnetは、会社情報の広範かつ迅速な伝達を目的として構築され、平成10年4月から稼働している。上場会社が適時開示ルールに則り、会社情報の開示を行うために使用する。

上場会社は、自社で公開する資料をTDnetへ登録し、証券取引所の担当への説明を経た後、当該資料がWEBサイト上に公開される。公開された資料はPDFファイルとなっており、開示日を含め約1ヶ月分の情報が適時開示情報閲覧サービスで閲覧可能。上場会社検索で上場会社ごとの開示情報を決算関係については過去5年分、決定事実・発生事実については1年分程度閲覧することも可能。また、過去5年分のデータについては、TDnetデータベースサービスを利用することで閲覧が可能となっている。

沿革

• 1998年（平成10年）4月 - 稼動開始
• 2005年（平成17年）12月 - 大阪証券取引所も合流
• 2008年（平成20年）4月 - 新システム稼動に伴いXBRLによる財務情報の提供開始

運営主体

東京証券取引所

金融商品取引法における意義

TDnetにおける開示は、金融商品取引法第166条等における、いわゆる「インサイダー取引規制上の『公表』」行為とされていることから、TDnetによる開示はインサイダー取引リスクの解除効果があるといえる。

掲載情報

閲覧可能な情報

各証券取引所（東証、大証、名証、福証、札証の上場会社と、日本証券業協会が指定するグリーンシート銘柄（フェニックス銘柄含む）の会社が開示した重要な会社情報を掲載している。

ファイル形式

• 開示情報データは、基本的にPDFファイルとなっている。
• 決算短信等の決算情報は、XBRLのダウンロードが可能。
• また、HTMLでも表示される。

閲覧端末仕様

• OS：Windows XP または Windows Vista
• ブラウザ：インターネット・エクスプローラ 6.0（SP2以降適用）または 7.0
• PDF閲覧：Adobe Reader 9.0
• その他：SSL2およびJavaScriptが有効であること

資料提出の変遷

1. 当初は、開示資料を証券取引所へ持ち込み読み込んだものが開示された。
2. 続いて、フロッピーディスクを提出しPDFファイルが開示された。
3. その後、オンライン登録システムが稼動したことにより、上場会社から登録されたファイルが開示された。
4. 現在、決算短信・業績予想の修正等の一部の資料については、オンラインシステムで直接入力することでXBRLファイルが登録され、PDFファイルも生成することが可能となっている。

関連項目

• EDINET
• TDnetデータベースサービス（有料）

外部リンク

• TDnet 適時開示情報検索サービス

ウィキメディア・コモンズには、TDnetに関連するメディアがあります。

表 話 編 歴 証券取引所（金融商品取引所の一業態）
日本（現行）	日本取引所グループ(東京)1 名古屋 福岡 札幌
日本（廃止・戦後）	神戸 広島 新潟 京都 ジャスダック(旧) 大阪1 3
日本（廃止・戦中）	営団組織日本証券取引所（戦時下）
日本（廃止・戦前）	東京 大阪 横浜 名古屋 京都 神戸 博多 広島 長崎 新潟 長岡
南北アメリカ	NYSE Arca American NASDAQ MEMX LTSE OTCBB トロント バミューダ BMV サンパウロ（ボベスパ） アスンシオン
ヨーロッパ	ロンドン ダブリン フランクフルト パリ スイス イタリア マドリード リスボン アムステルダム ブリュッセル ストックホルム コペンハーゲン ヘルシンキ オスロ CEESEG ザグレブ ワルシャワ モスクワ アテネ
アジア・オセアニア	上海 香港 深圳 北京 韓国 台湾 TPEx フィリピン インドネシア タイ シンガポール ハノイ ホーチミン ヤンゴン NSE ムンバイ アフマダーバード カルカッタ デリー ブータン タシュケント ニュージーランド オーストラリア
中東・アフリカ	パキスタン テルアビブ ダマスカス ドバイ タダウル イスタンブール エジプト ヨハネスブルグ ボツワナ
日本の本則市場以外の市場(現行)	TOKYO PRO Market（東京） ネクスト（名古屋） Q-Board（福岡） アンビシャス（札幌）
日本の本則市場以外の市場(廃止)	マザーズ（東京） JASDAQ（新）（東京1 2） ヘラクレス（大阪） NEO（ジャスダック）
報道機関	日本経済新聞社（日本経済新聞） 株式新聞 日本証券新聞 フジサンケイ ビジネスアイ テレビ東京 (TXN) 日経CNBC 日経ラジオ社 ウォール・ストリート・ジャーナル (WSJ) フィナンシャル・タイムズ (FT) トムソン・ロイター ブルームバーグ STOCKVOICE
関連法令・組織	金融商品取引法 証券会社（金融商品取引業） 証券金融会社 証券保管振替機構 日本証券クリアリング機構 証券取引等監視委員会 SEC 日本証券業協会
関連項目	証券市場 株式 債券 株価 株価指数 株式市況 大発会・大納会 兜町 北浜 東証Arrows IR 適時開示 PTS 店頭有価証券 株主コミュニティ クラウドファンディング グリーンシート フェニックス ウォール街 シティ 株式公開（上場・IPO） 証券コード ティッカーシンボル EDINET TDnet 上場廃止 上場中止 再上場 テクニカル上場 バルチック海運指数（BDI指数） 四半期配当 ダークプール取引
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12013年7月16日付けの取引より、東証と大証の現物取引の市場統合により、東証によって運営 2市場統合前までは大証によって運営 32014年3月24日に、東証と大証のデリバティブ取引を統合し、それに特化した「大阪取引所」へリニューアルしており、「証券取引所」ではなくなった カテゴリ