脱硫

脱硫（だつりゅう、英語：desulfurization）とは、石油工業やガス工業において、原料や製品に含まれている有害作用^[1]を持つ硫黄分を除去することをいう。

概説

石油精製などにおける大型の脱硫設備として、水素化脱硫装置や各種触媒やアミン吸収を用いたプロセスが一般的である。さらに触媒による吸着によってppmレベルまで硫黄分を低減することを高深度脱硫、超深度脱硫などと呼ぶ。燃料として使う場合、硫黄分を含んでいると燃焼時に硫黄酸化物を発生させ、機器部品の腐食や公害の原因となる。ガソリンエンジンなどの場合には硫黄分が多いと加鉛効果の低下がみられる。このため航空部門や船舶部門では排出ガス規制が進んでおり、超低硫黄軽油を含む低硫黄燃料の開発によって大気汚染物質の対策を行おうとしている。

SOx対応

影響

脱硫工程は、大気中に有害な硫黄酸化物（SOx）を放出させない点でも重要である。SOxは石油や石炭などの硫黄分が含まれる化石燃料が燃焼されたときに発生し、ぜんそくや酸性雨などに繋がる大気汚染の原因となる^[2]。

対策

燃料

まず燃料中の硫黄分を低減することが第一の対策である。石油の場合、低硫黄の原油の輸入、原油脱硫（燃料として使用する前の原油から化学的なプロセスにより硫黄を除去する方法）などが挙げられる。石炭についても、高硫黄の石炭から低硫黄の石炭への転換、燃焼前の石炭からの硫黄分の除去が行われた^[3]。

脱硫設備

硫黄酸化物を減らすための技術としては、水素化脱硫、高煙突化、重油脱硫、排煙脱硫などがある^[4]^[5]。石油の脱硫方法としては、悪臭の原因となるメルカプタンを酸化させ、においがしない二硫化物にするスイートニングがアルカリ処理と合わせる方法が古くから行われており、近頃ではほとんどすべてを除去する水素化脱硫が普及している。接触改質装置の前処理として、触媒毒となる硫黄化合物、窒素化合物、金属分の除去のためにも適用される。なお重質油の水素化脱硫法には、減圧軽油の間接脱硫法と残油の直接脱硫法がある^[5]。

新日本石油は分解ガソリンの水素化脱硫技術により、サルファーフリー（硫黄分10ppm以下）のハイオクガソリンを開発し平成17年度地球温暖化防止活動環境大臣表彰を受賞している^[6]。

歴史

日本において排煙脱硫装置の本格的な開発が始まったのは、公害問題が顕在化し始めた1960年代前半からで、大型火力発電所向けの排煙脱硫装置の開発が中心であった。現在、日本では排煙脱硫設備の設置も行き渡っているが、今後は中国や東南アジア地域でのニーズが拡大することが確実と見られている^[3]。

脚注

^ 重油や軽油に含まれる硫黄分は、炭素と共に噴射ポンプの金属部品にとって潤滑剤として働き、有用でもあった。
^ http://words.ecogate.jp/archives/2007/01/sox.html
^ ^a ^b http://tenbou.nies.go.jp/science/description/detail.php?id=32
^ “環境用語集：「硫黄酸化物」”. www.eic.or.jp. 一般財団法人環境イノベーション情報機構. 2020年4月29日閲覧。
^ ^a ^b “環境用語集：「重油脱硫」”. www.eic.or.jp. 一般財団法人環境イノベーション情報機構. 2020年4月29日閲覧。
^ “平成１７年度地球温暖化防止活動環境大臣表彰・表彰式の開催について”. JXTGエネルギー. 2020年4月29日閲覧。

公害

典型七公害

騒音

拡声器メガホン防災無線市町村防災行政無線街宣車(選挙カー) 移動販売廃品回収ちり紙交換青色防犯パトロール暴走族道路族航空機飛行機高速道路遮音壁防音壁トンネル微気圧波低周波音風力発電モスキート音
規制法	騒音規制法航空法耐空証明騒音基準適合証明書特定空港周辺航空機騒音対策特別措置法公共用飛行場周辺における航空機騒音による障害の防止等に関する法律防衛施設周辺の生活環境の整備等に関する法律国会議事堂等周辺地域及び外国公館等周辺地域の静穏の保持に関する法律拡声機暴騒音規制条例
その他	騒音計耳栓音の大きさ(ラウドネス) わずらわしさ(アノイアンス) 加重等価平均感覚騒音レベル（WECPNL）ホン A特性等ラウドネス曲線クワイエット・アワー

水質汚濁

水質汚染底質汚染ヘドロ海洋投棄（海洋投入）海洋汚染富栄養化赤潮熱汚染排水生活排水工場排水屎尿し尿処理施設公共用水域雪面安定剤水処理
規制法	水質汚濁防止法海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律

大気汚染

煙黒煙不完全燃焼煙突煙害逆転層木質燃料木質バイオマス薪薪ストーブ暖炉バイオマス発電木質ペレットパーム油野焼き籾殻くん炭炭焼き焼却炉バーンバレル清掃工場銭湯化石燃料石油コンビナート四日市コンビナート酸性雨脱硫自動車排出ガス排気ガス排気ガス処理有鉛ガソリンディーゼルエンジンディーゼル自動車ディーゼル排気微粒子マフラー触媒ストレート渋滞アイドリングスモッグ光化学スモッグ光化学オキシダントスパイクタイヤ爆竹花火調理線香香黄砂
規制法	大気汚染防止法特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律自動車から排出される窒素酸化物及び粒子状物質の特定地域における総量の削減等に関する特別措置法ディーゼル車規制条例重量車燃費基準自動車排出ガス規制平成17年排出ガス規制
その他	空気質空気質指数室内空気質換気大気汚染モニタリング大気汚染注意報サーマルオキシダイザー尿素SCRシステム低公害車低排出ガス車認定制度マイカー規制ロードプライシングノーカーデーカーフリーデーアイドリングストップ空気清浄機

地盤沈下

地下水灌漑過剰揚水水利権地震液状化現象伊勢湾台風
規制法	工業用水法建築物用地下水の採取の規制に関する法律

土壌汚染

鉱毒鉱害地下水汚染硫酸ピッチ不正軽油ブラウンフィールド放射性物質不法投棄廃棄物固形燃料(RDF) 油汚染不適正保管
規制法	土壌汚染対策法農用地の土壌の汚染防止等に関する法律特定産業廃棄物に起因する支障の除去等に関する特別措置法

振動

工場工事道路幹線鉄道
規制法	振動規制法

悪臭

臭気指数特定悪臭物質香害香料フレグランス香水ヘアトニック脱臭
規制法	悪臭防止法

公害事件

四大公害事件	イタイイタイ病四日市ぜんそく水俣病新潟水俣病
その他公害事件	川崎公害本州製紙事件尼崎公害足尾鉱毒事件別子銅山公害安中公害訴訟大阪アルカリ事件六価クロム事件田子の浦港ヘドロ公害豊島事件岩手-青森県境大規模不法投棄事件縣南衛生三栄化学工業東京の大気汚染公害土呂久砒素公害西淀川公害訴訟薬害エイズ事件アスベスト問題クボタショック東海村JCO臨界事故福島第一原子力発電所事故引地川ダイオキシン汚染事件カネミ油症事件セベソ事故エイジアンレアアース事件ユニオンカーバイド・ボパール化学工場事故ホークス・ネストトンネル災害ロンドンスモッグドノラスモッグドノラ事件東南アジアにおける越境大気汚染トレイル溶鉱所事件成田空港問題大阪空港訴訟名古屋新幹線訴訟普天間基地移設問題新河岸川産業廃棄物処理対策羽田空港新飛行経路牛込柳町鉛中毒事件富士川水系の汚泥投棄新宮奇病東京都清掃センター水銀排ガス事件アグボグブロシー
公害に関する事件	川崎協同病院事件防災無線差し止め訴訟ピアノ騒音殺人事件

汚染物質

重金属	カドミウム鉛六価クロムヒ素水銀メチル水銀ジメチル水銀
ガス、粉塵	ばい煙すす粒子状物質 PM2.5 結晶性シリカ金属ヒューム亜硫酸ガス硫黄酸化物窒素酸化物揮発性有機化合物 VOCs 多環芳香族炭化水素 PAHs
毒劇物	ダイオキシン有機溶媒ポリ塩化ビフェニル PCB アクリルアミド
その他	有機フッ素化合物 PFOS PFOA PFHxS