酸性雨

酸性雨（さんせいう、英:Acid rain）とは、環境問題の一つとして問題視される現象で、大気汚染により降る酸性の雨のことを指す^[1]。酸性の雪は酸性雪（さんせいゆき）、酸性の霧は酸性霧（さんせいぎり、さんせいむ）と呼ばれる。

硫黄酸化物や窒素酸化物が原因となっている。

定義

狭義にはpH 5.6以下の雨のことを酸性雨と呼ぶが、広くはこれに雪、霧や粉じん、ガス状物質などを含め、地表を酸性にする上空からの酸性降下現象をまとめて含めて考える。雨や雪、霧などの湿性降下物と、粉じんやガス状物質の乾性降下物を合わせて酸性降下物と呼ぶ。pHの絶対値ではなく、人為的な影響が加えられる前と比較して雨等のpHが酸性側にシフトする現象である。

通常の雨はやや酸性である。中性にはならないのは、雨が純粋な水ではなく大気中に僅かに含まれる二酸化炭素や火山活動により生じた硫黄酸化物などが自然に溶け込むためである。 近年、pHが低い（酸性が強い）雨がしばしば観測されるようになり、酸性雨として問題視されるようになった。日本で観測される雨の平均的なpHは4.8程度であり、大気中の二酸化炭素だけが水に溶けたときのpHが5.6であることと比較すると酸性となっていることがわかる。

しかし、火山などの自然発生源から放出される硫黄酸化物を計算に入れると、自然の雨（酸性雨でない雨）は、pH5前後ではないか、という研究報告もある。

また、雨・雪等に解けたアンモニアはアルカリ性を示すが、地表に降下後微生物により亜硝酸態窒素・硝酸態窒素となり土壌を酸性化させることが知られており、環境を酸性化させる降下物として広義にはこれを含める場合もある。

原因

酸性雨は、化石燃料の燃焼や火山活動などにより生成される二酸化硫黄や窒素酸化物により発生する^[2][3]。これらが大気中で硫酸や硝酸に変化したのち、雨などに溶解する^[2]。また、アンモニアは大気中の水と反応し塩基性となるため、酸性の降雨により土壌に運ばれた後に硝酸塩へと変化することで広義の意味で酸性雨の一因とされる。

なお、日本における原因物質の発生源としては、産業活動に伴うものだけでなく火山活動も考えられている。また、東アジアから偏西風に乗ってかなり広域に拡散・移動してくるものもあり、特に日本海側では観測される。また、国立環境研究所の調査では日本で観測される硫黄酸化物のうち49%が中国起源のものとされ、続いて日本起源21%、火山13%とされている。

酸性雨の基準値

一般的に、雨の水素イオン濃度（pH）値が5.6以下であるときに酸性雨と呼ぶ^[3]。これは、標準的な大気中において、雨水と二酸化炭素が平衡状態にあるときの値、つまり大気中の二酸化炭素を飽和溶解度になるまで純水に溶かしたときのpH値である。

しかし、この値を基準とすることについては異論も存在する。火山活動などにより非人為的に雨のpH値が低下することがあるほか、非人為的な起源の大気エアロゾル粒子、例えば海塩粒子、土壌由来の微小粒子などが雨に溶解することで雨のpH値は場所により大きく異なってくるためである。

実際、酸性雨や酸性霧による環境への影響は、土壌や水中、建造物などに含まれる、酸性雨や酸性霧を中和する成分の濃度にも左右されてくる。pH5.6を下回ったからといってすぐに被害が現れるというわけではない。こういった異論を踏まえて、基準値を緩めているところもある。たとえばpH5.0としているアメリカなどがある。

国立環境研究所では、この発生源を調べるには、pHだけでなく、降水の中に含まれているイオンの種類と量を知る必要があるという見解に到っている。現在日本では実施されている酸性雨の調査では、pHだけでなく硫酸イオン、硝酸イオンをはじめとした多くの汚染物質を測定している。

ただ、具体的にどのくらいの値に設定すればよいかというのは調査が必要な上、地域差があることなどから、はっきりと算出されていない。今のところpH5.6というのが「ひとつの目安」となっている。参考として、土壌の酸性化はマグネシウムイオンやアルミニウムイオンが溶け出し始めるレベル、湖沼の酸性化はpH6.0-5.0くらいのレベルで被害が深刻化してくるとされる^[4]。

人為的な酸性雨の起源

世界で初めて酸性雨の存在が明らかにされたのは、産業革命が頂点に達した19世紀のイギリスであり、1878年のR. Smithの論文「マンチェスターのスモッグ」の中で言及されている^[5]。

19世紀のイギリスでの石炭・コークスの消費量増大は、排出ガスによる降水の酸性化を進行させたことが判明している^[6]。

1950年代に入って間もない頃に湖や川の魚が死んでいったり、古い教会のブロンズ像がボロボロになったりする異変がスウェーデンやノルウェーの南部の北欧で始まっていた。その原因はpH 4 - 5の雨が降っていたことであった。この両国にはその汚染源は見つからなかった。しかし、その原因を突き止めたのはスウェーデンの土壌科学者S・オーデン博士であった。その汚染物質は欧州中部から運ばれてきていた。1967年、博士は酸性雨の研究の論文を発表している^[7]。

産業革命以降、石炭を大量に使ったイギリスやドイツなどがスカンディナビア半島の森林に多大な影響を与え、1980年代までには当時の東ドイツ、チェコスロバキア、ポーランドを中心とする国々も石炭を使い続けた結果、欧州東部へ広がる針葉樹林の広範囲を死滅させてしまった。もちろん住民への健康被害は大変なものであったにもかかわらず当時の政権はそれを隠蔽し続け、被害をよりいっそう甚大なものとしてしまった^[8]。

日本でも大気汚染の影響から1970年代前半には関東地方で強い酸性の雨が降り、1980年代以降は中国をはじめとするアジア諸国の経済発展に伴い、東アジア全体で酸性雨が問題視されるようになった^[5]。

中国では石炭の埋蔵量も豊富であり、安価であることから使用量も莫大であり、北京をはじめとする内陸部の工業地帯では酸性雨や大気汚染が広がっている^[9]。街にはマスクをかけている人が見られる。

被害

酸性雨の影響としては以下のようなものがある。

• 湖沼を酸性化し、魚類の生育を脅かす^[10]。
• 土壌を酸性化し、植物の生存に必要なカルシウムイオンやマグネシウムイオンが溶解、雨で地中深くや地下水に浸透して流失する。
• 土壌を酸性化し、植物に有害なアルミニウムや重金属イオンを溶け出させる。また、溶け出した金属イオン（特にアルミニウムイオン）が河川に流入することで、水系の動物に被害を与えている。
• 植物を枯死させる。樹木が立ち枯れする原因となる。
  • ヨーロッパ・北米を中心に森林を枯らしている（ドイツのシュヴァルツヴァルトが酸性雨被害の深刻な森として有名である。西ドイツの森林の半分以上が酸性雨による被害を受けているといわれている）。その被害のさまからヨーロッパでは酸性雨のことを「緑のペスト」と呼んでいる。また、近年酸性雨による被害が報告されている中国では「空中鬼」の異称がある。国務院（政府）の全国一斉酸雨調査（1983年3月～10月）では、ph5.6以下の省、直轄市、自治区は20に上る。また、2400余の観測地点のうち1,000カ所以上から酸性雨が記録された^[11]。
  • 日本では、群馬県赤城山、神奈川県丹沢山地などでの森林の立ち枯れなどがある。これらの被害は、狭義の「酸性雨」でなく、光化学オキシダントのような広義の酸性雨（酸性降下物）の影響が強いのではないかといわれている。
• 屋外にある銅像や歴史的建造物を溶かすなど、文化財に被害を与えている。
• 鉄筋コンクリート構造の建物、橋梁などに用いられる鉄筋の腐食を進行させるなどの被害を与えている。

脚注

参考文献

• 石弘之著『地球環境報告』岩波書店《岩波新書（新赤版33）》 1988年 ISBN 4-00-430033-9
• 木村富士男 著「大気環境」、松岡憲知・田中博・杉田倫明・村山祐司・手塚章・恩田裕一（編） 編『地球環境学―地球環境を調査・分析・診断するための30章―』古今書院〈地球学シリーズ〉、2007年、18-22頁。ISBN 978-4-7722-5203-4。 
• 石川百合子 著「地球規模の環境問題」、高橋日出男・小泉武英 編『自然地理学概論』朝倉書店、2008年、151-161頁。ISBN 978-4-254-16817-4。 

関連項目

ウィクショナリーに関連の辞書項目があります。

酸性雨

• 環境問題
• 東アジア酸性雨モニタリングネットワーク
• 海洋酸性化

外部リンク

• 気象庁｜酸性雨に関する基礎的な知識
• 独立行政法人 国立環境研究所
  • 環境儀 コラム「酸性雨1」
• 酸性雨コラム 北海道環境科学研究センター
• Acid rain （英語） - Encyclopedia of Earth「酸性雨」の項目。

表 話 編 歴 公害
典型七公害	騒音 拡声器 メガホン 防災無線 市町村防災行政無線 街宣車(選挙カー) 移動販売 廃品回収 ちり紙交換 青色防犯パトロール 暴走族 道路族 航空機 飛行機 高速道路 遮音壁 防音壁 トンネル微気圧波 低周波音 風力発電 モスキート音 規制法 騒音規制法 航空法 耐空証明 騒音基準適合証明書 特定空港周辺航空機騒音対策特別措置法 公共用飛行場周辺における航空機騒音による障害の防止等に関する法律 防衛施設周辺の生活環境の整備等に関する法律 国会議事堂等周辺地域及び外国公館等周辺地域の静穏の保持に関する法律 拡声機暴騒音規制条例 その他 騒音計 耳栓 音の大きさ(ラウドネス) わずらわしさ(アノイアンス) 加重等価平均感覚騒音レベル（WECPNL） ホン A特性 等ラウドネス曲線 クワイエット・アワー 水質汚濁 水質汚染 底質汚染 ヘドロ 海洋投棄（海洋投入） 海洋汚染 富栄養化 赤潮 熱汚染 排水 生活排水 工場排水 屎尿 し尿処理施設 公共用水域 雪面安定剤 水処理 規制法 水質汚濁防止法 海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律 大気汚染 煙 黒煙 不完全燃焼 煙突 煙害 逆転層 木質燃料 木質バイオマス 薪 薪ストーブ 暖炉 バイオマス発電 木質ペレット パーム油 野焼き 籾殻くん炭 炭焼き 焼却炉 バーンバレル 清掃工場 銭湯 化石燃料 石油コンビナート 四日市コンビナート 酸性雨 脱硫 自動車 排出ガス 排気ガス 排気ガス処理 有鉛ガソリン ディーゼルエンジン ディーゼル自動車 ディーゼル排気微粒子 マフラー 触媒ストレート 渋滞 アイドリング スモッグ 光化学スモッグ 光化学オキシダント スパイクタイヤ 爆竹 花火 調理 線香 香 黄砂 規制法 大気汚染防止法 特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律 自動車から排出される窒素酸化物及び粒子状物質の特定地域における総量の削減等に関する特別措置法 ディーゼル車規制条例 重量車燃費基準 自動車排出ガス規制 平成17年排出ガス規制 その他 空気質 空気質指数 室内空気質 換気 大気汚染モニタリング 大気汚染注意報 サーマルオキシダイザー 尿素SCRシステム 低公害車 低排出ガス車認定制度 マイカー規制 ロードプライシング ノーカーデー カーフリーデー アイドリングストップ 空気清浄機 地盤沈下 地下水 灌漑 過剰揚水 水利権 地震 液状化現象 伊勢湾台風 規制法 工業用水法 建築物用地下水の採取の規制に関する法律 土壌汚染 鉱毒 鉱害 地下水汚染 硫酸ピッチ 不正軽油 ブラウンフィールド 放射性物質 不法投棄 廃棄物固形燃料(RDF) 油汚染 不適正保管 規制法 土壌汚染対策法 農用地の土壌の汚染防止等に関する法律 特定産業廃棄物に起因する支障の除去等に関する特別措置法 振動 工場 工事 道路 幹線 鉄道 規制法 振動規制法 悪臭 臭気指数 特定悪臭物質 香害 香料 フレグランス 香水 ヘアトニック 脱臭 規制法 悪臭防止法
公害事件	四大公害事件 イタイイタイ病 四日市ぜんそく 水俣病 新潟水俣病 その他公害事件 川崎公害 本州製紙事件 尼崎公害 足尾鉱毒事件 別子銅山公害 安中公害訴訟 大阪アルカリ事件 六価クロム事件 田子の浦港ヘドロ公害 豊島事件 岩手-青森県境大規模不法投棄事件 縣南衛生 三栄化学工業 東京の大気汚染公害 土呂久砒素公害 西淀川公害訴訟 薬害エイズ事件 アスベスト問題 クボタショック 東海村JCO臨界事故 福島第一原子力発電所事故 引地川ダイオキシン汚染事件 カネミ油症事件 セベソ事故 エイジアンレアアース事件 ユニオンカーバイド・ボパール化学工場事故 ホークス・ネストトンネル災害 ロンドンスモッグ ドノラスモッグ ドノラ事件 東南アジアにおける越境大気汚染 トレイル溶鉱所事件 成田空港問題 大阪空港訴訟 名古屋新幹線訴訟 普天間基地移設問題 新河岸川産業廃棄物処理対策 羽田空港新飛行経路 牛込柳町鉛中毒事件 富士川水系の汚泥投棄 新宮奇病 東京都清掃センター水銀排ガス事件 アグボグブロシー 公害に関する事件 川崎協同病院事件 防災無線差し止め訴訟 ピアノ騒音殺人事件
汚染物質	重金属 カドミウム 鉛 六価クロム ヒ素 水銀 メチル水銀 ジメチル水銀 ガス、粉塵 ばい煙 すす 粒子状物質 PM2.5 結晶性シリカ 金属ヒューム 亜硫酸ガス 硫黄酸化物 窒素酸化物 揮発性有機化合物 VOCs 多環芳香族炭化水素 PAHs 毒劇物 ダイオキシン 有機溶媒 ポリ塩化ビフェニル PCB アクリルアミド その他 有機フッ素化合物 PFOS PFOA PFHxS
行政組織	環境省 環境再生保全機構 公害等調整委員会 国立環境研究所 空港周辺整備機構
法律	日本の環境と環境政策 環境法令一覧 公害対策基本法 公害紛争処理法 人の健康に係る公害犯罪の処罰に関する法律 公害健康被害の補償等に関する法律 公害防止事業費事業者負担法 環境基本法 環境基準 ダイオキシン類対策特別措置法 ポリ塩化ビフェニル廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法（PCB特別措置法） 廃棄物の処理及び清掃に関する法律（廃棄物処理法） 特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律 PRTR制度 環境基本条例 国際環境法 特定工場における公害防止組織の整備に関する法律 公害防止管理者 循環型社会形成推進基本法
関連概念	環境汚染 環境権 公衆衛生 企業犯罪 企業の社会的責任 デューディリジェンス CSR 有害物質 安全データシート 汚染者負担原則 排出者責任 拡大生産者責任 無過失責任 廃棄物 産業廃棄物 ごみ問題 最終処分場 ウェイスト・ピッカー 高度経済成長 公害列島 煙の都 公害国会 公害病 公害対策 市場の失敗 外部性 社会的費用 ステークホルダー 公害輸出 電気電子機器廃棄物(E-waste) リサイクル 越境汚染 残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約 バーゼル条約 RoHS指令 WEEE指令 水銀に関する水俣条約 工場 工業地域 工業団地 環境アセスメント 環境装置 環境的レイシズム NIMBY LULU (土地利用) 環境ラベリング制度 グリーンウォッシング 観光公害(オーバーツーリズム) 持続可能性 持続可能な開発 持続可能な開発目標(SDGs) 環境負荷 非特定汚染源負荷 環境運動 環境保護 医学 金属中毒 PCB中毒
カテゴリ

表 話 編 歴 酸性雨
現象	酸性雨 立ち枯れ 黒い森 黒い三角地帯 アシッドショック
原因物質	窒素酸化物 硫黄酸化物 亜硫酸
条約法規等	長距離越境大気汚染条約 欧州監視評価計画議定書 EMEP議定書 ヘルシンキ議定書 ソフィア議定書 オスロ議定書 国別排出上限指令（EU） 大気浄化法（米） 自動車NOx・PM法・ディーゼル車規制条例（日）
モニタリング	EANET（東アジア） EMEP（ヨーロッパ） CANSAP（カナダ） NAPAP（米国）

表 話 編 歴 森林破壊
原因	開発 森林伐採 違法伐採 開墾 天然資源 農耕(農業) 農地 焼き畑農業 プランテーション パーム油(ギニアアブラヤシ) 大豆 サトウキビ トウモロコシ タバコ 畜産 家畜 酪農 牛肉 牧草地 牧畜 放牧 飼料作物 インフラストラクチャー 道路 鉄道 風力発電 太陽光発電 ソーラーパネル ダム 資源採掘 鉱業 炭鉱 露天掘り 石炭 レアアース レアメタル 燃料 木質燃料 木質バイオマス 薪 木質ペレット エンビバ Drax 再生可能エネルギー バイオマス発電 バイオ燃料 バイオエタノール 炭 木炭 炭焼き 暖房 薪ストーブ 暖炉 ペレットストーブ 木製品 林業 木材 木材産業 木質材料 製材 建材 木造建築 製紙業 パルプ 紙 火災 山火事 環境汚染 大気汚染 酸性雨 干ばつ 立ち枯れ 枯葉剤 カーボンニュートラル グリーンウォッシング 鳥獣による食害 樹皮 幼齢樹 若葉 シカ クマ カモシカ イノシシ ノウサギ ノネズミ サル
影響	はげ山 砂漠化 不作 土壌流出 洪水 塩害 土砂災害 野生種の絶滅 生物多様性の低下 地球温暖化 気候変動 感染症 マラリア デング熱 先住民への侵害
各地の森林破壊	マダガスカルにおける森林減少 アメリカ合衆国における森林破壊 中国の砂漠化問題
対策	国際協定 気候変動に関する国際連合枠組条約 国連気候変動枠組条約締約国会議 COP 森林原則声明 環境と開発に関する国際連合会議(地球サミット) 熱帯林行動計画 TFAP 国際熱帯木材機関 ITTO 国際連合食糧農業機関 FAO 国連森林フォーラム UNFF 全てのタイプの森林に関する法的拘束力を有さない文書 NLBI 京都議定書 パリ協定 リオ宣言 国連砂漠化対処条約 非木質エネルギー 風力発電 太陽光発電 原子力発電 水力発電 森林保護 植林 森林再生 緑化 植樹 砂漠緑化 屋上緑化 緑化工学 緑の募金 どんぐり銀行 愛林日 植木日 みどりの日 砂漠化および干ばつと闘う世界デー アグロフォレストリー 林地開発許可制度 持続可能な開発 環境アセスメント 自然保護 環境保護 森林認証制度 森林管理協議会 PEFC森林認証プログラム 森林計画 持続可能な農業 法正林 自伐型林業
森林の種類	木 森 林 山 湿地 森林 原野 原生林 天然林 人工林 雑木林 多雨林 温帯雨林 熱帯雨林 アマゾン熱帯雨林 ジャングル マングローブ 大西洋岸森林 セルバ 極相林 里山 深山 竹林 遷移 極相林 萌芽更新 天然更新 水源林 保安林 林冠 高木 森林ステップ 森林公園 森林の一覧
その他	自然破壊 環境問題 社会資本 生態系サービス 健全な環境への権利 復元生態学 植物社会学 森林生態学 森林科学科 環境経済学 林学 治山 学校林 国土緑化推進機構 全国育樹祭 緑の少年団 緑の心財団 緑の政治 森林率 エネルギー資源 緑のダム 開発途上国 グリーン電力 森林コンサルタント ビオトープ グリーンベルト グリーンインフラ 緑の建築 絶滅危惧種
カテゴリ

表 話 編 歴 大気汚染
汚染と技術	燃焼と排気 煙害 すす スモッグ 光化学スモッグ 酸性雨 野焼き 焼畑農業 森林火災 煙突 排気ガス処理 集塵 脱硫 洗浄塔 焼却炉 自動車排出ガス規制 DEP 自然源 黄砂 砂嵐 噴火 火山ガス 火山灰 NPS 室内空気質 喫煙 受動喫煙 バイオエアロゾル 屋内ラドン 環境放射線 空気清浄機 エアフィルタ 換気
化学	汚染物質 硫黄酸化物 二酸化硫黄 窒素酸化物 二酸化窒素 光化学オキシダント オゾン PAN VOC PAH ダイオキシン類 一酸化炭素 石綿 鉛 粉塵 粒子状物質 PM2.5 大気化学 大気拡散 光反応
規制と指標	環境基準 排出係数 大気汚染注意報 空気質指数
カテゴリ